理想のマイホームが叶ったら、無理なく住宅ローンを返済しながら、ゆとりある生活を送りたいものですね。そのためにも、これからのライフイベントを予想しながら長い目でライフプランを考えた上で資金計画を立てる必要があります。
そこで、入居後の暮らしを左右する資金計画とライフプランの立て方についてご紹介します。
人生の3大支出を見据えて資金計画を立てよう！
長い人生においては、結婚や出産、子どもの進学など、いろいろなイベントがあります。それに伴い、出費もいろいろかさみます。中でも人生の３大支出と言われているのが、
1. 住宅資金
2. 教育資金
3. 老後資金
の3つで、これらは「人生の最大資金」とも呼ばれています。
住宅資金については以前のブログで詳しくご説明していますので、そちらをぜひご参照ください。
ここでは、3大資金のうちの教育資金と老後資金についてご説明します。
３つの資金のバランスを考えてライフプランを立て、マイホームの資金計画を行うことで、無理のないローン返済でゆとりのある生活が叶います。
住宅資金は、教育・老後資金とのバランスを考えて決めよう！
■住宅資金をはるかに上回る教育資金
2人に1人は大学に進学している現代、子どもの将来を考えて、大学へ進学するための費用を貯蓄しておくことも大切です。
大学に進学するためには、入学金や学費はもちろんですが、入試にパスするための塾の費用や、受験費用などもかなりのお金がかかります。
それ以外にも、教材のお金や通学の定期代、下宿の場合には家賃や食費、光熱費などがかかり、全国大学生協連の調査によると、月々の仕送り費用は平均で71,880円にもなります。
つまり、子どもの数が1人だとしても、保育園から大学までのトータルの教育資金は、住宅資金をはるかに上回ることになります。
だからこそ、住宅の資金計画を行う際には、ライフプランをしっかりと立てることが重要なのです。
■今のうちにしっかりと貯めておきたい老後資金
最近、老後の生活に備えて、年金以外に2,000万円は貯めておく必要があるという話が話題になりました。実は、これにはちゃんとした根拠があります。
一般的に、老後の家計については、次のような統計が出ています。
・老後必要な生活費・・・夫婦で月々約27万円
・年金の受給額・・・夫婦で月々平均22万円
27万円から22万円を差し引くと、毎月約5万円が不足することになります。
つまり、5万円の不足分が30年続くと、
5万円×12か月×30年で約１，８００万円も不足となるのです。
それに万一の際にかかるお金をみておくと、２，０００万円という数字が算出されます。
しかし実際には、ゆとりある生活を送るためには月々約36万円が必要だと言われています。
また、定年後には他にもいろいろなイベントが発生することが予測され、そのためのお金も用意しておかなければなりません。
【定年後に発生しそうなイベント費用】
・子どもの結婚費用援助 100〜200万円
・子どもの住宅購入費用援助 〜1,000万円
・住宅のリフォーム 100〜1000 万円
・車の買い替え 100〜300万円
このように、マイホームを計画時には、子どもの教育資金や老後の資金のことを考慮して、それぞれのバランスを考えた上で資金を捻出する必要があります。そのためにもライフプランをしっかりと立てることが大切なのです。
ライフプランはネットに公開されているテンプレートに基づいて自分たちだけで立てることもできますが、ファイナンシャルプランナーからアドバイスを受けながらライフプランをシミュレーションすると、より安心・確実な資金計画を立てられます。
家を建てる前に、今の家計を見直そう
人生の3大支出のことを考えると、「この先、こんなにお金が必要だなんて・・・」と不安に感じる方もいらっしゃるかもしれません。
でも、お金は出ていくだけでなく、ちゃんと働きさえすれば入ってくるものなので、しっかりと資金計画を立てておきさえすれば、必要以上の心配は無用です。
まずは、マイホームを計画する前に家計を見直してみませんか？
【家計の見直し方法】
はじめに、家計を下記の２つに分類してみましょう。
1. 固定費・・・毎月の支出の金額がおおよそ一定なもの
居住費（住宅ローンや家賃）、公共料金（電気・ガス・水道）、生命保険、信販会社などの返済金、定額制サービスなど
2. 変動費・・・支出の金額が月によって変化し、定額ではないもの
食費、交際費、娯楽費、旅行費など
上記の分類ができたら、１の固定費を見直しましょう。
固定費はほぼ一定の金額が毎月ずっと発生するので、一度見直すと、減額効果がずっと続きます。そのため、ストレスなく節約を続けられます。
【電気料金の見直し例】
電気料金は、月平均で1万円以上ご利用されている場合は見直す価値があります。
参考に、世帯人数別の月間平均電気代を下記にご紹介します。
1人世帯・・・5,468円
2人世帯・・・9,183円
3人世帯・・・10,655円
4人世帯・・・11,376円
5人世帯・・・12,423円
6人以上世帯・・・14,852円
※出典：総務省の家計調査
では、実際の見直し方法をご紹介します。
1. 契約プランを変更する
電気料金は、基本料金と従量料金によって決まります。この組み合わせによって、様々なプランが用意されているため、ご家庭に最適なプランを選ぶと家計を節約できます。
2. 契約アンペアを変更する
契約アンペアを変更する場合には、1日のうちで一番電力を使う時間帯のアンペア数に合わせるとお得になります。
【生命保険の見直し例】
結婚や子どもの出産、住宅購入、子どもの独立など、人生の節目節目で保険の見直しを行いましょう。生活環境や家族構成に変化があるライフイベントが発生する際には、必要な保障も変化するため、保険を見直す絶好のタイミングです。
特に住宅の購入時には、建物の火災保険や地震保険とともに家族の生命保険もトータルで見直すと、無駄なく保険加入ができます。
住宅購入時の保険の見直しポイント
- 死亡保険の見直し
住宅ローンの団体信用保険に加入すると、万が一の際の居住費の心配はなくなります。死亡保険の金額に占める居住費の割合を確認し、過剰になっている分は減らしましょう。特約付きの団体信用保険に加入すれば、がん保険なども減額できます。
保障が多すぎる場合は、必要以上に保険料を支払っている可能性があります。一方、保障が少なすぎる場合は、万が一の際に家族の生活を守ることができません。全体を見直して、過不足なく保険に加入することが大切です。
新しい保険に変えるときに注意すべきポイント
- 古い保険の解約前に新しい保険に加入しましょう
現在の健康状態によっては、新しい保険に加入できない場合もあるため、必ず新しい保険の補償が開始されてから前の保険を解約しましょう。
- 解約返戻金を確認しましょう
貯蓄性のある保険を解約する場合には、解約時期によっては解約返戻金が払い込んだ保険料を下回る可能性もあるため、必ず確認しましょう。
また、現在の普通預金の金利は約0.001％、定期預金の金利は約0.002％。
預金として預けておくだけではもったいないのが現状です。
国が用意したNISAやiDeCoなどの制度を使って、お金に働いてもらいながら賢くお金を増やしましょう。
まとめ
このように、住宅の資金計画を行う際には、教育資金や老後の資金のことも考えて、ライフプランをしっかり立てた上で計画する必要があります。
まずは計画の前に、今の家計を見直すことから始めましょう。住宅購入を機に保険なども見直すと、トータルでお得になる場合が多いです。
住宅購入は自分や家族のこれからの人生について考える良い機会でもあります。この機会に自分たちの将来に向き合い、幸せな人生を送るための計画を立てましょう。
中村建設では、土地探しはもちろんのこと、資金計画からお客様の家づくりをワンストップでサポートいたします。マイホームを建てたいと思ったら、お気軽にご相談ください。