理想のマイホームが叶ったら、いよいよ新しい生活がスタートしますが、今後は住宅ローンを返済しながらも、子どもの教育費や老後資金もしっかり貯蓄していく必要があります。ローン返済と貯蓄を無理なく行っていくためには、家計を見直して無駄な出費を省き、それを貯蓄に回すのが得策です。そこで、家計の見直しのポイントをご紹介します。
人生の3大支出と家計の見直し
人生には、住宅資金・教育資金・老後資金という3つの大きな支出があります。住宅資金については、中村建設では、家づくりに合わせて資金計画にもしっかり寄り添い、ご家族のライフプランを考えた上で適切な借入額などを一緒に考えていくようにしています。
それ以外の教育資金と老後資金については、次のようなことを知っておきましょう。
■教育資金
文部科学省の調査によると、12年間すべて公立に通う場合は約476万円、すべて私立の場合は約1,672万円と、公立と私立で大きく変わります。また、大学の場合は、理系・文系によっても学費に差が生じ、都心に下宿して大学に通う場合は、月々の生活費もかかるので、ゆとりを持った資金計画が必要です。
■老後資金
最近、老後2,000万円問題が話題になっていますが、実際はそれ以上必要だとも言われています。
総務省の調査によると、高齢者のご夫婦の生活費の平均額は月額約22.4万円。さらに、ゆとりある老後を送るには、月額約36.1万円あるのが望ましいという意識調査結果も出ています。もしも65歳から90歳まで生きるとしたら、1億円を超える生活資金が必要になります。一方、収入についてはほとんどが公的年金に頼ることになります。厚生労働省の調査では、サラリーマン世帯の公的年金額は月額21.9万円なので、ゆとりの資金に比べると月々14.2万円ほど不足します。
そのためにも、コツコツと貯めておく必要があるのです。さらに、住宅のローン返済もプラスになる訳ですから、新築の際にはライフプランをしっかりと立てて、借入額を検討する必要があります。
家計の見直しは固定費から
住宅ローンなどの住居費は、一般的に手取り収入の25～30％が妥当だといわれています。もし、これまで住んでいたアパートの家賃がそれ以上だとしても、「これまでもしっかり家賃を払えたのだから、同じ額を住宅ローンの月々の返済額にすれば大丈夫だ」と考えるのは間違いです。
実は、持ち家には固定資産税や屋根・外壁のメンテナンス費用などの負担が定期的に発生します。家が大きければ大きいほど月々の水道光熱費も上がります。そのため、毎月の返済額をギリギリに設定してしまうと、生活に無理が出てしまうことをしっかり認識しておきましょう。
住宅ローンの返済と教育・老後資金の貯蓄を毎月つつがなく続けていくためには、やはり家計をしっかり見直して、無駄なコストをカットする必要があります。
そのための方法として、まずは家計を分別してみましょう。家計は、大きく2つに分けられます。
■固定費・・・毎月の支出の金額がおおよそ一定な支出
・居住費（住宅ローン、家賃）
・公共料金（電気・ガス・水道）
・生命保険
・信販会社などの返済金
・サブスク（定額制サービス）
・携帯電話料金
・車の維持費
■変動費・・・月によって金額に変動があり、どれくらいかかるか決まっていない支出
・食費
・交際費
・娯楽費
・旅行費
2つの費用のうち、固定費はほぼ一定の金額が毎月ずっと発生するので、一度見直すと効果が長続きし、ストレスが少ない状態で節約を続けられます。
では、実際にどのようにすれば固定費を見直せるのでしょうか。その一例として電気料金の見直しをご紹介します。
固定費の見直し事例：電気料金の見直し
総務省の家計調査によると、世帯人数別の月間平均電気代は下記のようになります。
・1人世帯：5,468円
・2人世帯：9,183円
・3人世帯：10,655円
・4人世帯：11,376円
・5人世帯：12,423円
・6人以上世帯：14,852円
月平均で1万円以上利用していつご家庭は、見直す必要があります。
そのためには、下記のような方法があります。
新築またはリフォームで太陽光発電や蓄電池を導入し、電気を自家消費する
最近、光熱費の高騰の影響で、新築時に太陽光発電や蓄電池を導入し、「電気を自宅で作って・ためて・使う」というエネルギーの自給自足型住宅を希望する人が増えています。また、政府の方針としても、カーボンニュートラルを見据えて、省エネ住宅も推進されています。太陽光発電や蓄電池を導入すると、災害などによる停電時でも電気を使うことができ、災害対策としても役立ちます。
契約プランを変更する
電気料金は、基本料金と従量料金によって決定されます。この組み合わせによって様々なプランがあるため、ご家庭のライフスタイルに最適なプランを選ぶと、それだけでも電気代がお得になります。
たとえば、家族が多くて電気使用量が多いご家庭では、基本料金が多少高くても、従量料金の電力単価が低いプランの方が総合的に安くなる可能性があります。一方、一人暮らしなどで電気使用量が少ない場合には、基本料金が安いプランの方がお得になります。
契約アンペアを変更する
1日のうちで一番電力を使う時間帯のアンペア数に合わせて、契約アンペアを変更すると多少電気代がお得になります。
生命保険の見直し
固定費の1つに生命保険がありますが、新築を機に保険を全体的に見直すことで、固定費を削減できる場合があります。
一般的に、医療保険や生命保険にかける費用の目安は、手取りの5〜10%といわれています。リスク管理は大切ですが、過剰な保障が付与されているケースや、必要のない保険に加入しているケースもあります。
また、家族のライフステージによっても、その都度必要な保障は変わります。今の暮らしに見合わない保険に加入していると、いざ保険を使う段になって全く適用できなかった、ということもありうるので、5年以上契約を見直していない場合は、見直しをおすすめします。また、下記のようなタイミングで保険を見直すことも大事です。
保険の見直しのタイミング
・結婚したとき
・お子様が生まれたとき
・住宅を購入したとき
・お子様が独立したとき
・・・つまり、生活環境や家族構成に変化が生じるようなライフイベントが発生した際には、必要な保障も変わってくるため、見直すには良いタイミングです。
特に、マイホームを購入時の保険の見直しは次のようなことに注意しましょう。
【住宅購入の際の保険の見直しのポイント】
死亡保障の見直し
住宅ローンの団体信用保険（団しん）に入ると、万が一の際に住宅ローンを払わなくてもよくなり、居住費の心配がなくなります。保険金額に占める居住費の割合を確認し、過剰になっている分は見直しましょう。
また、特約付きの団体信用保険に加入した場合は、がん保険なども見直す価値があります。
保障の割合を確認する
補償が多すぎる場合は、必要以上に保険料を払っているかもしれません。逆に、補償が少なすぎると、万が一の際に家族の生活を守れなくなります。家族構成やライフスタイルに今の保障が適しているか確認し、過不足なく保険に加入しましょう。
新しい保険に入る際には要注意！
現在の健康状態によっては新しい保険に加入できない可能性もあります。現在の保険を先に解約してしまうと保険に加入できない場合がありますので、必ず新しい保険の保障が開始されてから解約の手続きをしましょう。
解約返戻金を確認する
貯蓄性の保険を買いやすくする場合には、解約時期によってはや解約返戻金が払い込んだ保険料を下回る可能性があるので、必ず確認しましょう。
まとめ
削減できた分は貯蓄に回そう
せっかく固定費を見直して、費用を節約できたとしても、それを変動費に充ててしまったのでは本末転倒です。
削減できた費用は、教育資金や老後資金の貯蓄に回しましょう。といっても、現在は普通預金も定期預金も金利がかなり低いため、金融機関に預けておくだけではもったいありません。
国が用意したNISAやiDeCoなどを利用して、お金に働いてもらいながら賢くお金を増やすこともおすすめします。